山桜会 会長 川原 俊明
《はじめに》
山桜会会員の皆様方からのご推薦を受け、私たち現執行部が誕生して、早くも満３年を迎えようとしています。
この３年間、山桜会は大きな変貌を遂げました。
とりわけ、今年、導入した年会費制は、山桜会始まって以来の大改革でした。会員の皆様のご理解のおかげで、順調に年会費が集まっております。ここにあらためて御礼申し上げます。
《大きな収穫》
山桜会の活動範囲は裾野を広げて飛躍的に増大し、母校の教育改革にも積極的に関与することができました。
ＩＴ推進委員会によるホームページの立ち上げ。
会報委員会が精力的に進めた山桜会報の斬新な紙面の刷新。
会則委員会での英知を結集した会則変更を含む各種規約の制定。
財務委員会では、今までの終身会費を見直し、年会費制を導入。
着々と名簿編集作業に取り組む会員情報管理委員会。
総会・新年会をはじめ理事会・評議員会・正副委員長会議などあらゆる山桜会の会合を取り仕切る総務委員会。
ゴルフコンペ、コンサート企画などより深い親睦をめざす文化活動委員会。
そして、支部結成準備、校旗、校章の見直しを含むなど山桜会の要を担う改革推進委員会など、委員会活動を中心とした実に多彩な成果が上がっています。
しかも山桜会が母校の教育改革に一役買おうとすればするほど、渉外交流委員会が母校との接点として重要な役割を占めてきます。近時は、現役生徒支援活動、先生方との懇談会などエンジンフル回転状態の教育支援委員会もあります。
おかげさまで今季の山桜会活動は、学院・ＰＴＡほか内外からの認知度・理解度を飛躍的に高めることができました。
これも会員の皆様方の厚いご支援・ご協力の賜であります。
《役員改選と、新役員の任期伸長の必要性》
母校との連係プレー。 次期役員の任期を考えるにあたり、十分に考慮すべき問題がここにあります。
私たち山桜会は、母校の教育改革に真剣に関わっていく決意のもとに活動してきた結果、学校法人の理事会に実質２名の理事を送り込むことができました。
伝統を誇る私学・追手門学院では、私たち卒業生こそが伝統を維持し、学院の将来に対し積極的な教育改革の提言をすべき立場にあります。
《法人役員と山桜会役員の任期のずれ》
ところが、従前から指摘され続けてきたなかに、山桜会役員と学校法人役員の任期に１年のずれがある、という問題があります。
現実に照らして言えば、山桜会会長にある者が学校法人の理事に選任されたとします。会長の任期が３年で終了した場合でも、退任後１年間は、なお学校法人の理事として在職します。その１年間、山桜会の役職に就いていないのに学校法人の理事として残ることになり、どうしても山桜会の意向が学校法人運営に伝わらない部分が発生してきます。
この弊害は、法人評議員も同様です。現在、山桜会から選出されている６名の法人評議員も同様に任期のギャップを味わっています。この問題は、法人の理事や評議員に選出された人たちだけの問題ではありません。山桜会活動全体からすれば大変なロスであります。
いつか決断しなければならない役員任期の問題点。
法的にも、常識的にも会員の皆様ご納得を得られる方法をとるために一番いい方法は何か・・・。
ついに解決策が見つかりました。
山桜会会則１２条。「評議員および監事の任期は３年とする。」
この原則を崩さず、任期のずれを解消する方法。
「平成１６年４月１日から就任する役員に限り、例外として任期を４年とする。」と、付則の追加というテクニック。
確かに、本則も付則も会則の一部に変わりがありません。この付則を追加することにより、次期新役員任期に限り４年とし、今後、山桜会役員と学校法人役員の任期と合致させるのです。
役員改選月
《臨時総会での会則改正決議》
すでに山桜会の理事会で承認を得ましたが、会則改正は総会決議事項です。
来年の定時総会開催日は、恒例の６月第４日曜日。 しかしながら、次期新役員は来年４月からスタートします。
それまでに臨時総会を開催し、４年任期の評議員を選出するのです。臨時総会開催という手段は、今年の年会費制を導入の際にも活用しました。一つの役員在任中、２回も会則改正のための臨時総会を開催するのは、山桜会始まって以来のことでしょう。
しかしながら、何も先例にこだわることはありません。良いことはどんどん変えていけばいい、と思います。
今年の９月１７日、山桜会が学校法人追手門学院と共催し、約６００名の参加者を得て、大成功を収めた堺屋太一氏講演会。（堺屋太一氏は追手門学院小学校５９期）
堺屋太一氏は、「変革のためには、従前の原則の弾力運用ではだめ。原則そのものを変えることが不可欠。」と多くの書籍で持論を展開されています。
私たちは、今回の会則改正も、堺屋太一先輩の改革の精神を見習って、積極的に進めていきたいと思います。
そこで、来年の新年会に合わせて山桜会臨時総会を開催し、次期役員の任期暫定延長問題を乗り越えていきたいと考えています。
会員の皆様のご理解とご支援をよろしくお願い申し上げます。
2003年10月21日
